11月21日
銘柄 現在値 前日比 8-10月/先月比 損益
日本郵船 ◯◯◯✖︎◯✖︎✖︎ 1,876 −29 +140/−97 −17,400
JXTG ◯✖︎✖︎✖︎✖︎✖︎✖︎ 479 −3.1 +4.2/ −26.6 −10,000
新日本製薬 ✖︎◯✖︎◯◯◯◯ 1,620 +17 +49/ −15 監視
ベルトラ ◯◯◯◯◯✖︎✖︎ 1,313 −6 −146/+7 監視
ホーチキ ✖︎◯◯◯◯✖︎◯ 1,559 +22 +176/ +21 監視
三井物産 ◯✖︎◯✖︎◯◯◯ 1,935 +7 +37/+84 監視
オリックス ◯✖︎◯✖︎◯◯◯ 1,765.5 +9.5 +156/ +47 監視
サマリー計 325,242 328,762 382,166 1/11 2019年大発会時 365,441
総合損益 -194,758
前日比 −3,520
総合損益先週比 −16,799
日経平均 23,038.58 前日比/先月比 −109.99/ +187.81 ✖︎✖︎◯◯✖︎✖︎✖︎
JASDAQ 3,586.75 前日比/先月比 −5.65/ +74.93 ◯✖︎◯◯◯✖︎✖︎ マザーズ 879.77 前日比/先月比 −0.90/ +5.79 ✖︎✖︎◯◯◯◯✖︎
TOPIX 1,689.38 前日比 /先月比 −1.73/ +22.88 ✖︎✖︎◯◯✖︎✖︎✖︎
VTI原油 57.34 22：13
日経平均内需株50指数 18,751.03 前日比/前月比 +39.79/ +202.60 ✖︎✖︎◯✖︎✖︎✖︎◯ 日経平均外需株50指数 25,430.77 前日比/前月比 −134.00/ +185.19 ✖︎✖︎◯◯✖︎✖︎✖︎
騰落レシオ
25日 15日 10日 6日
116.69 97.12 90.48 86.44
値上がり銘柄数 1,009
値下がり銘柄数 1,031
保有銘柄
・・・・・😨
日経平均反落😨📉💸
米中通商協議の「第１段階」の合意が来年まで持ち越される可能性が出てきたことで株高の前提に疑念が生じた。トランプ米大統領が米議会が可決した香港人権法案に署名する見通しと伝わったことも米中対立の激化を想起させ、東京市場では朝方から幅広い業種で売りが先行。下げ幅を一時４００円超に拡大した。その後、中国の劉鶴副首相の発言が安心感を誘ったほか、後場、日銀のＥＴＦ（上場投資信託）買いの観測などもあり下げ幅を縮小。節目の２万３０００円を回復して取引を終えた。
２０日の米国株式市場は主要３指数がいずれも下落。ロイターが専門家やホワイトハウスに近い関係者の話として、米中通商協議の「第１段階」の合意が来年にずれ込む可能性があると報じ、不安ムードが急速に広がった。
東京市場は続落でスタートするとじりじり下げ幅を拡大。午前９時半過ぎに節目の２万３０００円を割り込み、下げの勢いを強めた。２５日移動平均線を下回ったことで調整が長引くとの懸念も生じた。市場からは「今週に入って外国人投資家が売り越しに転じた可能性もあり、これも不安要因となっている」（大和証券・チーフテクニカルアナリストの木野内栄治氏）との指摘も出ていた。
外為市場でドル／円の円高が進行し、為替に連動する先物売りも出た。下げ幅は一時４００円を超えたが、前引け付近に中国の劉鶴副首相が米国との第１段階合意について「慎重ながらも楽観」と述べたとの報道があり、安値圏から反発した。
午後は日銀のＥＴＦ買い入れが確実視され、下げ幅を縮小。前場に割り込んだ２万３０００円を回復したことで先物を買い戻す動きもあった。「２万３０００円を上回って取引を終えたら上場トレンドは維持とみる向きもいた」（東海東京調査センターのシニアストラテジスト、中村貴司氏）という。ロイター引用
損益
1週間損益 −461
2週目損益 −7,364
3週目損益 −16,799
4週目損益
5週目損益
11月度 月間損益 −24,624
10月度 月間損益 +32,360
9月度 月間損益 +14,380
8月度 月間損益 −8,690 配当 2,800
7月度 月間損益 −8,182
6月度 月間損益 +12,883 配当 2,154
5月度 月間損益 −63,643 配当 1,594
4月度 月間損益 +8,012 配当 3,188
3月度 月間損益 −5,894 配当 7,969
2月度 月間損益 −16,653
1月度 月間損益 +11,262
配当 17,705←手をつけない（ようにしたい）
年間損益 -148,667 （2018年）
